履歴書の学歴はどこから書く？正しい書き方や注意点を解説

履歴書とは、就職や転職活動、進学などで自身の経歴やスキルを伝えるために作成する書類です。

履歴書には、応募者の基本情報として学歴を記入する欄が設けられています。

本記事では、履歴書における学歴の書き方や注意点、記入欄に入りきらないときの対処法などを解説します。

そもそも履歴書とは？

  履歴書とは、学歴や職歴など個人の経歴や状況をまとめた書類です。

主に、就職や転職活動時に選考資料として使用されます。

  履歴書は、応募者の能力や経験、適性を企業が判断するための重要な書類です。

従来は手書きが主流でしたが、近年ではパソコンで作成することも増えています。

また、履歴書に代えて企業独自のエントリーシートが使用されることもあり、必ずしも履歴書が必要とは限りません。

履歴書について詳しく知りたい方は、こちらのコラムをご覧ください。

履歴書に学歴を書く理由【3つ】

履歴書には、さまざまな記入項目があります。

学歴もそのひとつです。

ここからは、履歴書に学歴を書く理由を3つ紹介します。

  学歴は、学校での学習を通じて得た知識やスキルを示すだけでなく、学び続ける姿勢や課題に取り組む力を評価する材料です。

また、専攻分野や学校での活動から、論理的思考や問題解決能力、コミュニケーションスキルなどが培われているかを推測する手がかりとなります。

採用担当者は、履歴書にかかれてる学歴を通じて応募者の基本的な能力を確認し、職務との適性を判断します。

  どの学校を選び、どの専攻を学んだかは、その人がどのような興味や目標を持ってきたかを反映しています。

一例として、医学やデザインなど特定の分野に特化した学校や学科を選んだ場合、その分野への関心や熱意がうかがえるでしょう。

また、在学中の活動や学びの成果から、物事への取り組み方や成長の方向性を把握できます。

学歴により、採用担当者は、応募者の価値観が職場環境や企業理念に合うかどうかを判断します。

  資格の中には、取得の際に特定の学歴や専門的な学科での修学が要件とされることがあります。

一例として、建築士や看護師などの資格は、指定された学校や課程の修了が条件です。

履歴書の学歴欄を確認することで、応募者がその条件を満たしているかを企業が迅速に判断できます。

履歴書に学歴を書くときのルール【6つ】

履歴書の学歴については、いくつかルールが設けられています。

ここからは、代表的なルールを6つ紹介します。

  | 学歴欄の1行目中央には、「学歴」と書きましょう。

履歴書は採用担当者が短時間で応募者の情報を確認するための書類です。

学歴と職歴が明確に分かれていることで、必要な情報を素早く把握できます。

また、「学歴」と中央に記載することで、そのセクションの開始を視覚的に示し、他の内容との区別がしやすくなります。

なお、既に「学歴」と書かれている履歴書を使用する場合は、不要です。

  | 学歴欄の最後には、「以上」と記載しましょう。

「以上」の一言があることで、誤解や記載漏れの可能性を減らし、読み手に対して学歴が完結していることを明確に伝えます。

また、簡潔ながらも採用担当者へ丁寧な印象を与えます。

  | 履歴書に学歴を書く場合は、義務教育卒業以降から書きましょう。

義務教育は、すべての人が基本的に修了しているため、それ以前の学歴を記載する必要はありません。

一方、高校や大学など義務教育以降の学歴は、応募者の専門性や学習経験、成長過程を示す重要な情報となります。

また、履歴書は簡潔にまとめることが求められるため、必要以上の情報を省略し、応募職種に関連する内容に焦点を当てるのが一般的なマナーとされています。

なお、中途採用の場合は、高等学校卒業から書き始めてください。

  | 履歴書に学歴を書く際は、学校名を正式名称で書きましょう。

企業側は、履歴書を通じて応募者の学歴を確認し、その信憑性を判断します。

略称や俗称では正確な情報が伝わらず、採用担当者に誤解を与えるでしょう。

また、正式名称で記載することで、応募者の誠実さや細部への配慮を示し、良い印象を与えます。

  |履歴書の学歴は、「入学年月」と「卒業年月」にわけて書きましょう。

入学と卒業の年月を明記することで、在学期間が明確になり、履歴の空白や不自然な点を防げます。

また、転学や留年、早期卒業などの特殊な事情がある場合にも、事情を具体的に説明できるため、誤解を避けられます。

  |履歴書の学歴で年度を書くときは、「西暦」と「和暦」を統一しましょう。

西暦と和暦が混在していると、読み手に混乱を与え、学歴や職歴の時期が不明確になる可能性があります。

また、統一された形式は、採用担当者へ丁寧な印象を与えるでしょう。

なお、企業から年度の書き方について指定がある場合は、企業の方針に従いましょう。

状況別の学歴の書き方【6選】

応募者の状況によって学歴の書き方は異なります。

ここからは、学歴の書き方を6つの状況にわけて解説します。

  | 転校した場合は、最初に在籍した学校の入学年月日を記入してください。

そして、次の行に転校先の学校名と「転入学」または「編入学」と記載し、その年月日を記入しましょう。

最後に、卒業した学校の卒業年月日を記入します。

  転入学：前の学校に在籍中に手続きを済ませ、空白期間なく新しい学校に入学すること
　　編入学：前の学校を退学し、一定の期間を経て新しい学校に入学すること

  | 中退した場合は、入学した学校の入学年月日を記入しましょう。

そして、次の行に学校名と「中途退学」と記載し、その年月日を記入してください。

中退理由を記載する場合は、さらにその下の行に簡潔に理由を記載します。

中退したことを書く場合は、「中退」と略さず、正式名称である「中途退学」と記載しましょう。

  | 履歴書の学歴欄に休学期間を記載する場合は、入学年月日の後に休学した年月日と理由を簡潔に記載し、復学した年月日も明記しましょう。

一例として、体調不良で休学した場合は、以下のように書きます。

このように記載することで、採用担当者に休学の理由と現在の状況を明確に伝えられます。

なお、体調不良で休学した場合は、具体的な病名や詳細は記載しないようにしましょう。

  履歴書の学歴欄には、留年を記載する必要はありません。

一般的には、入学年月と卒業（または卒業見込み）年月を正確に記載すれば、留年の事実を特別に明記する必要はないとされています。

なお、面接で留年について質問される可能性があるため、理由やその期間に学んだことを説明できるよう準備しておきましょう。

  | 履歴書の学歴欄に留学経験を記載する際は、留学の種類や期間に応じて適切に書きましょう。

一般的に、1年以上の正規留学や交換留学の場合は学歴欄に記載します。

具体的には、留学開始年月と終了年月を記入し、留学先の国名、学校名、学部・学科、専攻を正式名称で明記します。

一方、語学留学や1年未満の短期留学は、学歴欄ではなく、職歴欄や資格・免許欄、または自己PR欄に記載しましょう。

語学留学や1年未満の短期留学については、留学期間や目的、得られた成果などを具体的に記述しましょう。

  履歴書の学歴欄には、浪人期間を明記する必要はありません。

高校卒業から大学入学までの期間が空いている場合、採用担当者は浪人していたと自然に理解します。

そのため、浪人期間を特別に記載せず、以下のように学歴を記入すれば問題ありません。

学歴が履歴書の記入欄に入りきらないときの対処法

転校や留学などを複数回経験していると、学歴が履歴書の記入欄に入らないことがあります。

  | 学歴が履歴書の記入欄に入りきらないときは、重要な学歴を優先して記入しましょう。

また、学校名を省略せず正式名称で記載することを優先しつつ、必要に応じてフォントサイズを小さくする、別紙を添付するなどの工夫も有効です。

別紙を利用する場合は、別紙に「学歴詳細」とタイトルをつけて見やすく整理し、履歴書の学歴欄には「詳細は別紙参照」と補足しましょう。

履歴書の学歴を詐称するとどうなる？

実際の学歴を偽って申告することを学歴詐称といいます。

履歴書に記載する学歴を詐称すると、さまざまなペナルティを受けることになるでしょう。

ここからは、履歴書の学歴を詐称したときに受ける可能性があるペナルティを5つ紹介します。

 履歴書の学歴を詐称すると、内定が取り消される可能性があります。

企業は、採用の判断材料として、応募者の学歴を正確な情報と信頼して検討します。

しかし、虚偽の記載が発覚すると、応募者の誠実性や倫理観に疑問を持たれ、雇用契約を結ぶ前提が崩れるでしょう。

また、採用後に発覚した場合でも懲戒処分や解雇の対象となる可能性があります。

 履歴書の学歴を詐称すると懲戒解雇になる可能性があります。

学歴は、採用の重要な判断材料であり、その情報を偽ることは、企業に対する不正行為と見なされます。

採用後に詐称が発覚すると、雇用契約が信頼を前提に成立していたことが破綻し、労働契約違反と判断されるでしょう。

また、詐称によって採用が不適切なものとされた場合、企業の業務に支障が生じる可能性もあるため、懲戒解雇という厳しい処分が科されます。

 履歴書の学歴を詐称すると、企業から損害賠償を請求されることがあります。

一例として、学歴を基に重要な業務を任された場合、不適切な能力で業務が遂行されると、取引先や顧客との信頼を失い損害が発生します。

また、採用活動や教育研修に要した費用も無駄になるため、これらの損害を補填する目的で請求されることもあるでしょう。

 履歴書で学歴を詐称し、実際には取得していない学位を有すると偽る行為は、軽犯罪法第1条15号に違反する可能性があります。

同条項では「官公職、位階勲等、学位その他法令により定められた称号」を詐称することを禁じており、これに違反すると拘留や科料の対象となります。

 履歴書に虚偽の学歴を記載する行為は、刑法第159条の私文書偽造罪に該当する可能性があります。

同条は、他人の名義を用いて文書を偽造する行為を禁じており、違反すると3か月以上5年以下の懲役が科されます。

具体的には、卒業証明書を偽造した場合などが該当します。

なお、自身の履歴書に虚偽の学歴を記載するだけでは、私文書偽造罪に該当しません。

学歴コンプレックスを克服する方法【5つ】

  学歴コンプレックスとは、自分の学歴に対して劣等感や不満を抱く心理状態のことです。

他者との比較や過去の経験から生じることが多く、自己評価や人間関係に影響を及ぼすことがあります。

履歴書に学歴を書いたときに学歴コンプレックスを感じると、自信を持って就職活動できなくなるでしょう。

そこで、ここからは学歴コンプレックスを克服する方法を5つ紹介します。

  | 学歴コンプレックスを解消するためには、資格を取得しましょう。

資格は、専門知識や技能の証明です。

資格を取得することで、企業は応募者の能力を評価しやすくなり、学歴以外の要素で判断する機会が増えます。

さらに、資格を取得することにより、自己肯定感が高まり、学歴に対する劣等感を軽減する効果も期待できます。

なお、志望する業界や職種によって求められる資格が異なるため、事前に調べておきましょう。

希望する業界が決まっていないという方には、以下のような資格がおすすめです。

  | 学歴コンプレックスで悩んでいる方は、インターンシップなどで実務経験を積みましょう。

偏差値の高い学校や専門性の高い学部学科に所属していても、実際に業務へ携わってみると、企業が臨んでいた成果を出せないことは少なくありません。

一方で、実務経験をアピールすることで、採用担当者が応募者の再現性をイメージしやすくなるため、入社後のギャップが少なくなります。

さらに、入社したい企業のインターンシップに参加すると、インターンシップ参加者向けの選考を受けられる場合もあります。

なお、人気がある業界や大手企業のインターンシップは、競争率が高いため、参加できないことが少なくありません。

また、プログラマーやイラストレーターなどの実務経験を積みたい方は、クラウドソーシングサービスの利用もおすすめです。

  | 就職コンプレックスを感じている方は、就職活動対策を早期から始めましょう。

偏差値の高い学校や専門性の高い学部学科に所属していても、SPIや面接対策が不十分だと、本番で高いパフォーマンスを発揮できないことがあります。

早期から対策を始めることで、他の就活生よりも一歩リードできます。

また、早期から就職活動について考えておくと、長期インターンシップや長期留学などにも参加できるため、採用担当者の興味関心を引くアピールができるようになるでしょう。

就職活動でやるべきことについて知りたい方は、こちらのコラムをご覧ください。

  | 学歴を気にせず就職活動を続けたい方は、学歴以外を重視する業界や企業を選びましょう。

一例として、IT業界やベンチャー企業では、学歴よりも実務経験や能力を重視する傾向があります。

そのため、学歴に自信がない方でも活躍の場を広げられるでしょう。

また、学歴を重視しない企業を選ぶことで、学歴に対する不安や劣等感を感じることなく、自分の強みやスキルを活かせます。

  | 自分の学歴が気になって就職活動に自信を持てない方は、専門家へ相談しましょう。

就職エージェントや大学のキャリアセンターなどは、選考対策のサポートだけでなく、就活生のメンタルケアも対応しています。

就職活動に特化した専門家のアドバイスやサポートを受けることで、スムーズに就職活動を続けられるようになるでしょう。

些細なことでも悩みや不安がある方は、転職エージェントや大学のキャリアセンターなどに相談してみてください。