新卒の平均年収はどれくらい？最新の平均年収と業種別傾向まとめ

年収は、就職先を選ぶときに重視される指標のひとつです。

株式会社マイナビによると、就活の企業選びの際に給料のいい会社を選んだという2025年卒は、23.6%いました。

しかし、新卒の平均的な年収がどれくらいかわからないという方も少なくないでしょう。

そこで、本記事では、新卒の平均年収や業種別の傾向などを解説します。

そもそも年収とは？

  年収とは、個人が1年間に得る総収入のことです。

給与やボーナス、各種手当などを含みます。

年収の高低は、生活水準や将来の資産形成に影響を与えるため、就職や転職の際の重要な判断基準のひとつとなっています。

手取りと年収が混同している方も少なくないでしょう。

しかし、年収と手取りは大きく異なります。

年収とは、給与やボーナス、各種手当を含めた1年間の総収入のことを指し、税金や社会保険料を差し引く前の金額です。

一方、手取りとは、年収から所得税、住民税、健康保険料、厚生年金保険料などの控除額を差し引いた後に実際に受け取る金額を指します。

一般的に、手取りは年収の約75〜85％程度となり、税率や社会保険料の変動により、個人ごとに異なります。

新卒の平均年収について

厚生労働省によると、2022年時点で大学を卒業した新卒の平均賃金は、228.5千円とされています。

	高校卒	専門学校卒	高専・短大卒	大学卒	大学院卒
平均賃金（千円）	181.2	212.6	202.3	228.5	267.9
男性の平均賃金（千円）	183.4	207.0	204.1	229.7	271.9
女性の平均賃金（千円）	177.6	216.6	201.8	227.2	256.9

参照元：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

また、新卒の平均賃金は、業界によっても異なります。

	2022019年時点の大学卒の初任給（千円）
建設業	238.9
製造業	245.3
情報通信業	235.8
運輸業、郵便業	244.0
卸売業、小売業	230.9
金融業、保険業	235.7
学術研究、専門・技術支援サービス業	246.7
宿泊業、飲食サービス業	245.5
教育、学習支援業	169.6
医療、副士	242.3
サービス業	209.1

参照元：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

平均年収が高い業界や企業の特徴【7つ】

業界や企業によって平均年収は異なりますが、平均年収が高い業界や企業には、いくつか共通点があります。

ここからは、平均年収が高い業界や企業の特徴を7つ紹介します。

  平均年収が高い業界や企業では、業務の専門性が高く、高度な知識やスキルが求められます。

一例として、ITや金融、コンサルティング業界では、プログラミングやデータ分析、財務知識などの専門スキルがかかせません。

そのため、高度な専門知識やスキルに見合った給与が設定されます。

  平均年収が高い業界や企業では、業務の専門性が高く、成果によって企業の収益に大きな影響を与えるため、成果主義を採用しています。

とくに、金融やコンサル、IT、広告業界などでは、成果を上げた人材に高い報酬を与えることで、競争力のある人材を確保し、モチベーションを高めています。

また、成果主義は、企業の成長を促進し、業績向上に直結する効率的な人材マネジメント手法としても有効です。

  平均年収が高い業界や企業は、収益性が高く経営基盤が安定しているため、高い給与を支払う余力があります。

一例として、製薬や消費財、エネルギー業界などは付加価値の高いサービスを提供し、高い利益率を確保しています。

また、グローバル展開や独自のビジネスモデルにより形成された強固な経営基盤も高い平均年収を支えている要因のひとつです。

  市場の競争が激しい業界では、競合他社との差別化を図るために優秀な人材を確保しなければなりません。

とくに、広告や商社、コンサル業界などは、高い利益を生み出す一方で、技術革新や市場変動の影響を受けやすく、常に成果を求められます。

また、同業他社との競争に勝ち残るために、高度な専門知識やスキルを持つ人材の採用と育成も必要です。

  平均年収が高い業界や企業では、高い給与に見合った成果が求められ、それに伴う責任とプレッシャーが大きくなります。

一例として、金融やコンサル、医療、IT、商社などは高収益である一方責任が重く、高い成果が求められます。

また、競争が激しく、市場の変化に迅速に対応する必要があるため、常に高いパフォーマンスを維持し続けることが求められます。

  平均年収が高い業界や企業は、収益性を高めるために国際的な業務を展開しています。

とくに、商社や金融、自動車、ITなどの業界では、グローバル市場での成長機会を求め、海外取引や拠点を拡大しています。

また、航空やエレクトロニクスなどの国際競争が激しい分野では、海外の優秀な人材との競争に勝つため、高い給与を設定し、グローバルに活躍できる専門性の高い人材を確保しなければなりません。

その結果、平均年収も高くなります。

  平均年収が高い業界や企業では、高い報酬に見合う成果を求められるため、労働環境が肉体的・精神的に厳しくなる傾向があります。

一例として、建設や広告、コンサル、商社、ITなどの業界では、長時間労働や厳しい納期、高い業績目標が課されることが一般的です。

また、常に成果を出し続けなければならないというプレッシャーがあるため、精神的な負担も大きくなります。

年収を上げるためにやるべきこと【7つ】

年収の高い業界や企業を目指すことも重要ですが、それ以外の方法でも年収を上げることは可能です。

ここからは、年収を上げるためにやるべきことを7つ紹介します。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、インターンシップへの参加を通じて実務経験を積み、業界や企業への理解を深めましょう。

とくに、長期インターンでは、スキルや実績を証明でき、選考時に有利になります。

また、企業とのコネクションを築くことで、高待遇のオファーを得る可能性が高まります。

さらに、実務を経験することで、適性を確認し、より給与の高い業界や職種を選択しやすくなるでしょう。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、需要の高い専門スキルを身につけましょう。

一例として、プログラミングやデータ分析、AI、金融知識などのスキルは、成長市場での需要が高く、高収入の職種に直結します。

また、専門スキルを持つことで、選考時の競争力が増し、給与交渉の材料にもなります。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、専門資格を取得しましょう。

一例として、公認会計士や宅建、基本情報技術者、TOEIC高得点などは、金融・IT・不動産などの業界で需要が高く、初任給の上昇につながります。

また、資格を持つことで即戦力として判断され、採用時の給与交渉が有利になることもあります。

就職や転職に役立つ資格について知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、平均年収が高い業界や企業を把握し、適切なキャリア選択を目指しましょう。

事前に情報を収集することで、高収入を得やすい業界を狙った戦略的な就職活動を実施できます。

また、給与だけでなく、労働環境や昇給制度も理解することで、長期的に収入を伸ばせる企業を選べます。

最新の年収事情について知りたい方は、「リクスタ」でプロのアドバイザーに相談してみてください。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、昇給の仕組みや評価制度を調べ、長期的な収入の伸びがあるかを見極められるようになりましょう。

新卒時の年収が高かったとしても、昇給が遅い企業もあれば、初任給は低くても昇給スピードが速い企業もあります。

成果主義や年功序列などの評価制度を理解することで、自分のキャリアプランに合った企業を選択できます。

また、昇給基準を知ることで、入社後に高評価を得るためのスキルや行動を意識しやすくなるでしょう。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、人脈を広げましょう。

人脈を広げることで、業界のトレンドや企業文化、求人情報を早期にキャッチできるだけでなく、紹介や推薦を受ける機会が増えます。

また、実際に働いている人の体験談や成功事例を知ることで、自身のキャリアアップの戦略を練りやすくなります。

  | 新卒時の年収を上げたい方は、早い時期から選考対策を始めましょう。

とくに、金融やコンサル、商社、ITなど初任給が高い業界では、専門知識や論理的思考力を問う選考が多いため、早めの対策が求められます。

自己分析や業界研究を進め、自分に合った高収入の企業を選べるようになりましょう。

選考対策をはじめとした就職活動の進め方について知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

企業の新卒時年収を調べる方法【5つ】

このような悩みを抱えている方は少なくないでしょう。

そこで、ここからは企業の新卒時年収を調べる方法を5つ紹介します。

  | 企業の公式サイトで新卒時の年収を調べるときは、「採用情報」や「募集要項」ページを確認しましょう。

多くの企業は、給与や福利厚生の項目で新卒の初任給や年収の目安を記載しています。

また、採用に関するFAQや「よくある質問」セクションでも確認できる場合もあります。

  就職四季報は、企業の情報や採用状況、給与、福利厚生などを掲載した就職活動向けの年鑑です。

  | 就職四季報で新卒時年収を調べるときは、企業名を検索して該当ページを開きましょう。

各ページには、企業の給与や福利厚生、年収に関する情報が掲載されています。

とくに、「給与」や「初任給」などの項目に、新卒時の年収や初任給の目安が記載されていることが多いため、必ずチェックしましょう。

  | 有価証券報告書で新卒時年収を調べるときは、まず企業のIR（投資家向け情報）ページにアクセスし、有価証券報告書をダウンロードしましょう。

  有価証券報告書は、上場企業が毎年提出する財務状況や業績、役員報酬などの情報をまとめた報告書です。

報告書内には、「人件費」や「従業員数」、「給与水準」に関する情報が記載されています。

新卒時の年収は直接記載されていないことが多いため、業界平均や全体の給与水準を参考に推測しましょう。

  | 業界団体や公的機関のデータで新卒時年収を調べるときは、各団体や機関が公開している「給与調査報告書」や「賃金データ」を参照しましょう。

一例として、厚生労働省や日本労働組合総連合会（連合）などが年次で発表している統計資料に、業界別や職種別の新卒年収が掲載されています。

各機関の公式サイトで資料を公開していることもあるため、気になる方はチェックしてみましょう。

  | 口コミサイトで新卒時年収を調べるときには、まずサイトにアクセスし、企業名や業界を検索しましょう。

また、サイト内で「給与」や「年収」、「初任給」に関する口コミや社員の体験談なども確認してください。

実際にその企業で働く人々の声から、新卒時の年収の傾向や企業ごとの差を把握できます。

なお、個人の感想に基づくため、参考程度に利用するのがよいでしょう。

入社後に年収を上げるポイント【10個】

すべての人が理想的な年収を受け取れる企業へと就職できるわけではありません。

しかし、入社後の動き方によっては、誰でも年収UPを狙えます。

ここからは、入社後に年収を上げるポイントを10個紹介します。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、昇給・昇格を積極的に狙いましょう。

昇給・昇格により、基本給や役職手当が増え、年収全体が向上します。

また、上位の役職に就くことで、より重要な業務を任され、スキルや経験を磨く機会が増えます。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、業務に関連するスキルや資格を積極的に獲得しましょう。

専門スキルや資格を持つことで、業務の幅が広がり、高い成果を出しやすくなります。

また、企業は、有資格者や専門知識を持つ社員を評価しています。

資格や専門知識を保有することで、昇給・昇格の機会が多くなるでしょう。

さらに、スキルアップは市場価値の向上にもつながるため、転職時の年収交渉にも役立ちます。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、一定の成果をあげましょう。

企業は、実績をもとに社員に対して昇給や昇格の機会を与えます。

とくに、売上や業務効率化に貢献するなど、具体的な成果を示すことで、高い評価を得やすくなります。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、高収入の部署やプロジェクトへの異動を視野に入れましょう。

営業や海外事業、専門職など、高い成果を求められる部署ではインセンティブや手当が充実していることが多く、給与アップのチャンスが増えます。

また、成長性の高いプロジェクトに関わることで、スキルや実績を積み、昇進の機会も広がります。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、上司と積極的にコミュニケーションをとりましょう。

上司との関係を築くことで、自分の強みや成果を適切にアピールでき、評価につながりやすくなります。

また、キャリアの方向性や昇進のチャンスについて相談しやすくなり、成長の機会を得やすくなります。

さらに、上司からの指導やフィードバックを活かすことで、仕事のパフォーマンスがたかまるため、昇給や昇格が期待できるようになるでしょう。

入社後は、定期的に報告・相談し、積極的にフィードバックを求める姿勢をアピールしましょう。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、業界内外問わず人脈を広げましょう。

幅広い人脈を持つことで、最新の業界動向や高収入につながるキャリアの選択肢を知る機会が増えます。

また、社内外の人脈が評価につながり、新しいプロジェクトへの抜擢や転職のチャンスが広がります。

入社後は、社内外で積極的にネットワーキングイベントに参加し、先輩や他部署の人と交流しましょう。

  | 入社後に年収UPを目指すためには、自分の市場価値を定期的に確認しましょう。

市場価値を把握することで、自分のスキルや経験が業界でどの程度評価されるのかを知り、キャリアの方向性を見極められます。

また、転職市場の動向を把握することで、今の会社での待遇が適正かを判断でき、交渉材料にもなります。

入社後は、業界の給与水準や求人情報を調べ、自己評価を元にスキルや実績を定期的に見直しましょう。

  | 新卒が入社後に年収UPを目指すために、第二新卒として転職するのも有効な選択肢です。

第二新卒は、ポテンシャル採用の枠があり、実務経験が浅くても成長意欲や適性が評価されやすいため、より条件の良い企業への転職が期待できます。

また、最初の企業で得た経験を活かしつつ、自分に合った職種や業界へシフトすることで、スキルを最大限発揮しやすくなります。

  | 新卒が入社後に年収UPを目指すために、副業を始めることは有効な手段です。

副業を通じて本業以外の収入源を確保できるだけでなく、新たなスキルや経験を積めます。

またリスク分散にもなり、キャリアの選択肢が広がるため、長期的な年収UPの可能性を高められます。

副業を始める際は、会社の就業規則を確認しつつ、自分のスキルを活かせる副業を選びましょう。

  | 新卒が入社後に年収UPを目指すために、投資を始めることは資産形成の面で有効です。

給与だけに依存せず、資産を運用することで長期的に収益を得られます。

また、投資の知識を深めることで、経済や金融リテラシーが向上し、将来の資産が増えやすくなります。

投資は、基本的な投資知識を学びつつ、少額からリスクを分散しながら始めるようにしましょう。