学校推薦の求人票とは？一般応募との違いやメリットなどを解説！

学校推薦の求人票とは、学校を通じて特定の学生に限定して出される非公開の求人情報です。

進路指導室や就職課などで申し込めます。

一般応募と異なるルートで選考に臨めるため、チャンスが広がる一方で、違いを知らないと無駄に労力をかけすぎることもあるでしょう。

そこで、本記事では学校推薦の求人票のメリットや、学校推薦の求人票を活用する流れなどを解説します。

この記事を参考に、学校推薦の求人票への理解を深め、就活を有利に進めましょう。

学校推薦の求人票とは？

  学校推薦の求人票とは、企業が学校（高校・専門学校・大学など）を通じて特定の学生に対して出す非公開の求人情報です。

企業は安定した人材確保を目的として、求人票を直接学校に送ります。

学校推薦の求人票は、高度経済成長期に企業と学校が協力して人材を確保するなかで生まれました。

学校推薦と一般応募の主な違いは、以下のとおりです。

比較項目	学校推薦	一般応募
応募ルート	学校経由で企業に応募	自分で求人を探して応募
求人数	限定的（枠がある）	無制限（条件に合えばOK）
選考プロセス	書類・面接が簡略化されることも	通常の選考が行われる
内定率	高め（推薦の信頼がある）	ケースによる

近年は、オンラインで利用できる就職支援サービスが増加したことにより、大学のキャリアセンターの利用率が減りました。
しかし、株式会社アカリクの調査で14.4%の大学院生・理系学生が大学の推薦応募を利用していることが明らかになったことから、現在も学校推薦の求人票が利用されていることがわかります。

学校推薦の求人票には、以下のような種類があります。

  一般推薦求人票とは、学校が成績や人物面などの基準を満たした学生に対して発行する推薦付きの求人票です。

企業との信頼関係をもとに、安定して人材を獲得するために活用されています。

推薦枠には限りがあるため、希望する場合は早めに学校と相談しておきましょう。

  専願推薦求人票とは、推薦を受けた学生がその企業1社のみに応募することを条件とした求人票です。

企業は専願であることを前提に、強い入社意志を持つ学生を採用することを目的に活用されています。

専願推薦求人票は、他の企業への併願が認められておらず、内定後の辞退も原則としてできません。

その分、選考ステップが簡略化されたり、内定率が高くなる傾向があります。

  併願推薦求人票とは、推薦を受けた上で、他の企業にも同時に応募できる求人票です。

専願推薦求人票とは異なり、選択肢を広げながら就職活動を進められます。

学生にとっては複数社を比較・検討できるため、より納得のいく進路を選択できるでしょう。

  条件付き推薦求人票とは、特定の条件を満たした学生にのみ推薦が認められる求人票です。

成績基準や出席率、資格取得状況など、学校や企業が設定した条件をクリアしていなければ選考を受けられません。

企業は一定レベル以上の学生に絞って選考を進められる一方で、学生側は推薦を受けるために、学業や生活態度に対する高い意識が求められます。

学校推薦の求人票を利用するメリット【4つ】

学校推薦の求人票には、就活生にとってさまざまなメリットがあります。

ここからは、学校推薦の求人票を利用するメリットを4つ紹介します。

学校推薦の求人票は、限られた学生のみが受けられる選考です。

 企業と学校の信頼関係のもとで採用活動が進められるため、内定率が高くなります。

企業は、学校から推薦された学生に対して、一定の基準を満たした人物として安心感を持っています。

また、学校側も学生の適性や志望動機を確認したうえで推薦するため、ミスマッチが起きにくくなるでしょう。

学校推薦の求人票は、企業が学校を通じて信頼できる学生を紹介してもらう採用手法です。

推薦を受けた時点で学校が成績や人物面を確認しているため、一定の選考を通過していると見なされます。

 そのため、企業側は書類選考を省略したり、面接回数を減らしたりすることがあります。

また、早期内定を狙う学生だけでなく、効率的に優秀な人材を確保したい企業にとって、学校推薦は非常に有効な採用手段といえるでしょう。

学校推薦の求人票は、学校と企業の信頼関係のもとで成り立っています。

 学校としては長期的に企業と良好な関係を維持するために、就職課の職員が応募から面接対策まで手厚くフォローしてくれます。

また、推薦での応募は学校の責任がともなうため、ミスマッチやトラブルを避けなければなりません。

そのため、職員は履歴書の書き方や志望動機の整理、面接マナーまで細かく指導します。

こうしたサポート体制により、学生は安心して選考に臨めるでしょう。

 学校推薦の求人票は、学校と企業が継続的にやり取りすることで、引き受けることが決まります。

一例として、学校側は企業の職場環境や仕事内容、求める人材像を把握したうえで、学生を推薦しています。

また、過去に卒業生を送り出している場合は、現場の実態や定着率などの情報も蓄積されているでしょう。

そのため、学生に合った職場を紹介しやすく、就職後のギャップが少なくなる傾向があります。

学校推薦の求人票を利用するデメリット【5つ】

学校推薦の求人票は、メリットばかりではありません。

デメリットを知らずに学校推薦を利用すると、自身の就活に損失を与える可能性があります。

ここからは、学校推薦の求人票を利用するデメリットを5つ紹介します。

学校推薦の求人票は、学校が責任をもって学生を推薦します。

推薦を受けて応募するということは、学校がその学生を信頼し、企業に対して推薦状を発行しているということです。

 内定後に辞退すると、企業との信頼関係が損なわれ、次年度以降の求人にも影響を及ぼすことも少なくありません。

とくに、専願推薦求人票は原則辞退不可であることがほとんどであるため、覚悟をもって決断しなければなりません。

企業は、学校推薦において、真剣に応募する学生を求めています。

そのため、他社との併願を避けたい傾向があります。

 優秀な学生を確実に採用するために、専願推薦求人票をはじめとした学校推薦の求人票は、他の企業に応募できないことが少なくありません。

求人の条件に反して学生が複数の企業に同時応募してしまうと、辞退リスクが高まり、採用活動に支障をきたす恐れがあります。

このように、推薦を受けた学生はその企業に対して強い意思を持って応募することが求められます。

学校推薦の求人票は、企業との信頼関係に基づいた選考方式です。

 企業に対して責任を持って学生を紹介する立場にあるため、一定の基準を設けています。

一例として、成績や出席率、生活態度などが評価対象となり、総合的な人物像で判断されます。

これらの条件をクリアしていない学生を推薦すると、企業からの信頼を損ねかねません。

今後の求人依頼が途絶える可能性もあるため、慎重に学生を選定します。

学校推薦の求人票は、企業が各学校に限定して送付する非公開求人です。

 特定の学校にしか公開されないことが多く、学校ごとに取引のある企業や地域に偏りが出やすいのが実情です。

全国規模で幅広い業種の求人が揃うわけではないため、希望する業界が含まれていないこともあります。

また、企業側も一定数の応募者を確保できると見込んだ学校にしか求人を出さないため、推薦枠を使って就活する場合は、事前に情報収集する必要があります。

推薦制度は、学校が責任を持って企業に学生を紹介する制度であり、勝手に個人で応募することはできません。

 学校推薦の求人票は、学校が推薦状を発行したり、応募者を選定したりするため、学校との連携・調整が欠かせません。

一例として、進路指導の先生や就職課との面談や書類確認などの手続きを踏みます。

また、学校は企業との連絡窓口としても機能しており、選考日程の調整なども学校を通じて実施することが一般的です。

学校推薦の求人票の主な項目【5つ】

学校推薦の求人票の項目は、企業によって異なります。

しかし、多くの企業に共通して見られる項目もあります。

代表的な学校推薦の求人票の項目は、以下の5つです。

求人票の見方について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

学校推薦の求人票には、以下のような企業の基本的な情報が記載されています。

  企業情報により、学生は応募先の企業がどのような業種に属し、どのような規模なのかを事前に把握できます。

また、従業員数や資本金などの情報から、企業の安定性や成長性についても推測できるでしょう。

このように、所在地や事業内容は、将来の勤務環境や仕事内容をイメージするうえでも重要な判断材料になります。

学校推薦の求人票には、以下のような募集内容が記載されています。

  募集内容により、学生は自分の専攻やスキルが応募条件に合致しているかを確認できます。

また、どのような職種で、どのような業務を担当するのかが具体的に記載されているため、入社後のイメージもつかみやすくなるでしょう。

学校推薦の求人票には、以下のような応募・選考情報が記載されています。

  応募・選考情報には、推薦状の有無や成績・出席率などの基準も明示されており、応募前の準備にも役立ちます。

学校推薦の求人票には、以下のような労働条件が記載されています。

  労働条件が明記されているため、将来の収入の見通しを立てやすくなります。

また、勤務時間や休日制度などについても詳しく記されており、ワークライフバランスを充実させられるかも判断できるでしょう。

さらに、福利厚生や通勤手当、社会保険の内容などを確認すると、安心して働ける環境かどうかを判断できます。

学校推薦の求人票には、以下のような備考や特記事項が記載されています。

  備考や特記事項には、応募資格の詳細や既卒者の応募可否など重要な条件が含まれています。

また、企業からのメッセージや、過去の採用実績などについての説明も掲載されている場合があります。

これらの情報は、学生が応募先企業をより深く理解できるだけでなく、今後のキャリアについて適切に判断するうえで役立つでしょう。

学校推薦の求人票を活用して内定獲得するまでの流れ

学校推薦の求人票は、申し込めばすぐに内定が出るわけではありません。

学校推薦の求人票を活用して内定獲得するまでの流れを5つのステップにわけて紹介します。

学校推薦の求人票をはじめとした就活の流れや転職の進め方について知りたい方は、こちらのサービスもご検討ください。

  | 学校推薦を受けるためには、説明会に参加しましょう。

学校推薦求人における説明会は、推薦制度の仕組みや応募手続きの流れを学生に説明する機会です。

多くの学校では、進路指導の担当者が制度の概要や推薦の条件、スケジュールについて詳しく説明します。

説明会に参加することで、推薦求人の特性や注意点を事前に把握できるでしょう。

また、推薦枠の競争や辞退不可といったルールについても明確に理解できます。

説明会へ参加するときは、以下のようなものを準備しましょう。

  | 説明会をうけて学校推薦を受けたい企業が決まったら、エントリーしましょう。

一般的に、学校推薦求人へエントリーするためには、以下のような書類を提出します。

多くの場合は、所定の申込書を提出し、進路指導の先生との面談を経て、エントリーが完了します。

エントリーのタイミングを逃すと推薦が受けられなくなるため、エントリーの期限は必ず確認しましょう。

また、事前に求人内容や推薦条件をしっかり確認し、自分に合った企業にエントリーしてください。

履歴書に記載されている志望動機では、以下のように学校推薦ならではのポイントをおさえることが重要です。

学校推薦求人は、応募人数に対して推薦枠が限られています。

そのため、希望者が複数人いる場合は、学校が推薦にふさわしい学生を選ぶために選考を実施しなければなりません。

学内選考では、成績や出席状況、生活態度などを総合的に評価します。

また、面談や作文、志望動機の確認などを通じて、本人の意欲や適性が見極められることもあります。

学内選考を通過しないと、企業に正式な推薦を受けることはできません。

  | 学内選考の内容は、説明会などで正確に把握しましょう。

学校推薦求人によっては、選考を受けなければならない場合があります。

学校推薦求人における選考には、以下のようなものがあります。

一般応募とは異なり、選考プロセスが簡略化されていますが、選考の結果によっては、不採用になることも少なくありません。

  | 就職課の担当者と協力しつつ、入念な選考対策を講じましょう。

選考を通過すると、学校を通じて合格したことが通知されます。

合格通知が届いたら、内定を受け入れるかどうかを学校側へ伝えましょう。

一般的に学校推薦では、企業と直接やり取りすることはNGとしています。

  | 企業から指示がある場合以外は、質問や労働条件の交渉などは学校を介してください。

また、今後のために学校推薦について学校側から聞かれることがあります。

自分と同じ状況の学生のために、内定報告へ積極的に協力してください。